区分 | 用語 | 説明 |
共通 | 導入ポテンシャル | 本サイトでは、設置可能面積、平均風速、河川流量等から理論的に算出することができるエネルギー資源量(賦存量)のうち、土地利用に関する制約要因による設置の可否を機械的に考慮したエネルギー資源量(推計値①)を指す。 |
設備容量 | 発電設備における単位時間当たりの最大仕事量。単位はキロワット(kW)が用いられる。「定格出力」「設備出力」あるいは単に「出力」と表現されることもある。 | |
発電電力量 | 発電設備がある経過時間に供給した電力の総量。経過時間を1年とすると、年間発電電力量(kWh/年)=設備容量(kW)×年間時間数(365 日×24 時間)×設備利用率(%) | |
設備利用率 | 発電設備の総供給設備容量に対する発電電力量の比であり、設備がどのくらい有効に使われているかを表現する指標。 設備利用率(%) = 年間発電電力量(kWh/年) ×100(%) 設備容量(kW)×年間時間数(365 日×24 時間) |
|
固定価格 買取制度 |
再生可能エネルギーの電気を、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度。FIT(Feed-in Tariff)と略される。 | |
国立公園 | 我が国の風景を代表するに足りる傑出した自然の風景地であって、環境大臣が指定し国が管理するもの。 | |
国定公園 | 国立公園に準ずる優れた自然の風景地であって、都道府県の申し出を受けて環境大臣が指定し都道府県が管理するもの。 | |
都道府県立 自然公園 |
優れた自然の風景地であって、都道府県が指定し都道府県が管理するもの。 | |
原生自然環境 保全地域 |
人の活動の影響を受けることなく原生の状態を維持しており、環境の保全や生物の多様性の確保のために指定された地域。 | |
自然環境 保全地域 |
優れた自然環境を維持しており、環境の保全や生物の多様性の確保のために指定された地域。 | |
鳥獣保護区 | 鳥獣の保護の見地から「鳥獣の保護及び管理並びに狩猟の適正化に関する法律」に基づき指定される地区。鳥獣保護区内においては、狩猟が認められないほか、特別保護地区内においては、一定の開発行為が規制される。 | |
世界自然 遺産地域 |
「世界で唯一の価値を有する遺跡や自然地域などを人類全体のための遺産として損傷又は破壊等の脅威から保護し、保存し、国際的な協力及び援助の体制を確立すること」を目的とする条約に基づき登録された地域。2018年10月現在、「知床」「白神山地」「小笠原諸島」「屋久島」の4件。 | |
保安林 | 水源の涵養、土砂の崩壊その他の災害の防備、生活環境の保全・形成等、特定の公益目的を達成するため指定される森林。立木の伐採や土地の形質の変更等が規制される。 | |
PIRR | Project Internal Rate of
Returnの略語。IRRは内部収益率と呼ばれ、初期投資を将来の売電等収入で賄う際の将来金利に相当する指標。投資した設備が生み出す収入をIRRを用いて現在価値に置き換え、「現在価値に置き換えた将来収入総額=投資額」によりIRRを算定することができる。 投資額= Σ(n年後のフリーキャッシュフロー/(1+R)n) R:PIRR ※税引前PIRRではフリーキャッシュフローとして税引前のキャッシュフローを使用 ![]() 図 PIRRの概念図 |
|
洋上風力 | 着床式 | 支持構造物を直接海底に埋め込み、固定して建設する方法の洋上風力発電。一般的に水深50~60mより浅い海域に適用される。 |
浮体式 | 船舶のような浮体構造物を建設し、海底に固定したアンカーに繋ぎ止める方法の洋上風力発電。 | |
水力 | 発電効率 | 本調査では、水車効率×発電機効率。実際の水力発電では、水車・発電機による損失があり、 100%エネルギーに活用することはできないため。発電効率は60~85%程度。 |
地熱 | 傾斜掘削 | 地熱資源に向けて斜めに掘削すること。地上の設備が開発不可地域に含まれていなければ、傾斜掘削により、開発不可地域の地熱資源を利用できる可能性がある。 |
蒸気フラッシュ発電 | 地熱貯留層から取り出した地熱流体中の蒸気で直接タービンを回転させて発電する発電方式。主に200℃以上の高温地熱流体での発電に適している。 |
PC用画面に遷移します。